30代子持ち世帯は、貯金が難しい？実は簡単、貯蓄のたった１つのコツ

多くの子育て世帯・これから子供を考えている人が、「貯蓄はしたいけど・・・そんな余裕はないなぁ」と悩んでしまっているケースは多いです。

筆者であるたつきちは、２人の子供を抱えながらも資産3,000万円を形成することができました。また、大手金融機関で１０年以上勤務・ファイナンシャルプランナー２級を持っています。

そこで、この記事では、筆者が将来かかる子育て費用について解説し、子育てにおけるお金の準備をどのように対策をしていくまで解説していきます。

この記事を読めば、「本当に必要な子育て費用の全体像を掴め、具体的にどうやって準備していくか」が全て分かります。

金融機関で実際に働く私が、実際の子育て経験と合わせて、子育て費用の準備・対策を記事にまとめました。今、子育て費用に困っている方・子供を産むか悩んでいる夫婦の方は、ぜひ最後まで読んでください。

30代子持ち世帯が子育てに必要な金額は？

多くの人が子育て費用を工面するのにどうしたら良いのか？頭を悩ませると思います。

子育て費用、3,000万円といったニュースを聞いたことがあるかもしれません。

いやいや3,000万円なんて、とても無理だよーっと言った声が聞こえてきそうです。

3,000万円の内訳が、下の表になります。教育費により大きく差が出ることが分かります。

	教育費（万円）	養育費（万円）	合計（万円）
すべて公立	700	2,000	2,700
すべて私立	2,000		4,000

※LikeUの試算をもとに概算を集計

まずは、「養育費」と「教育費」に分けて、実際に資金を準備するにはどうしていくべきか一緒に考えていきましょう。

子育て費用の内訳

子育て費用総額2700万円〜4000万円の内訳を見てみましょう！

子育て費用は、次の２つに分けられます。

教育費は、公立か私立のどちらの学校に通うかで、大きな差があります。

	教育費（万円）	養育費（万円）	合計（万円）
すべて公立	700	2,000	2,700
すべて私立	2,000		4,000

※LikeUの試算をもとに概算を集計

重要なのは、この金額は一括で用意する必要はないということ。この大きな問題を子供の成長に合わせてどのくらい必要になるかこらから見ていきましょう！

養育費の内訳

養育費の約2000万円の内訳は、下記の通りです。

22歳までの間に、食費や被服費。医療費。お小遣いなどで毎年これくらいの金額がかかります。

ポイントは、2,000万円という養育費を、一度にまとめて出費するというわけではありません。

毎月6〜9万円という金額は。扶養の範囲内で稼げる金額でもありますし、共働きではあれば十分足りる金額になってきます。

上記の月6〜9万円についても、注意点があります。

つまりは、毎月6〜9万円という金額は、必要な教育費の上限というイメージです。

各ご家庭の工夫次第で、さらにかかる費用は抑えることも可能ですので、しっかり対策を取れる準備が重要となってきます。

2000万円の養育費に、「もう子供は持てない」や「お金をどう工面したら良いのか」不安を抱えていた人も、細分化して少しは不安が小さくなってきたのではないでしょうか？

教育費の内訳

次に教育費の700万円〜2000万円について、みていきましょう！

教育費の総額は、公立か私立で大きく変わってきます。

例えば、中学校から私立に通わせた場合、中学～大学で総額1,100万円かかります。

なお、一般的に文系よりも理系のほうが授業料、入学金ともに高くなる傾向があります。

そのため、子供が理系の進路を選ぶなら、必要な金額がさらに増えるでしょう。

教育費と養育費のまとめ

子育て費用の問題を分割していくと、下記のように整理できます。

これらの数字は、各種統計・アンケートに基づく平均値であるため個人差はありますが、全体の傾向を掴むには十分でしょう。

つまり、子育て費用問題を簡潔にまとめると、以下のようになります。

30代子持ち世帯が子育て以外に必要な金額は？

子どもの教育費以外でも必要となるお金があります。何にどれくらいかかるのか、詳しくみていきましょう。

住宅購入費

まずは住宅購入費です。「子どもが出す音を気にしなくて済む」「のびのびと過ごせる」などマイホーム購入は理想ですよね。子育てと合わせて考えていきたいポイントです。

住宅を購入するにはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。国土交通省の「令和4年度　住宅市場動向調査報告書」によると、購入資金は下表のとおりです。

	借入金	自己資金	合計
注文住宅	3,772万円	941万円	4,713万円
分譲戸建住宅	3,205万円	869万円	4,074万円
分譲集合住宅	3,610万円	1,438万円	5,048万円
中古戸建住宅	2,070万円	955万円	3,025万円
中古集合住宅	1,641万円	1,302万円	2,943万円

中古の物件でも約3,000万円かかっているのがわかります。また、新築の物件では4,000万円を超えており、自己資金も1,000万円近くとなっています。

夢のマイホーム購入、誰もが憧れますよね。庭付き１戸建てで子供とワンちゃんとの理想な生活。

ただ現実をみると、目をそらしたくなる金額です・・・

マイホーム購入は人生の大きな決断となります。いろんな選択肢を知って、理想の家を掴んでいただきたいと思っています。

持ち家・賃貸と大きく視野を広げておくと理想の人生設計・資産形成に繋がりますので、しっかり対策をしていきましょう。

自動車購入

地域によっては、自動車購入についても必要となってきます。実際に自動車購入にあたってどのくらいの費用がかかるかみていきましょう。

５０年間で、実に4,000万円もかかることになります。

これを月計算で考えると、毎月６.６万円使っていることになります。

自動車を持つ必要性については、また別記事で触れようと思います。

老後資金

日本は世界一の長寿国としても知られていますが、老後資金はどれくらいかかるのでしょうか。

まずは平均寿命から見てみましょう。厚生労働省の「令和4年簡易生命表」によると、

現在、老後を過ごされている方の家計を見てみましょう。総務省の「家計調査年報（家計収支編）2022年（令和4年）結果の概要」によると、65歳以上の無職世帯の家計は下表の通りです。

	夫婦のみの無職世帯	単身無職世帯
実収入	24万6,237円	13万4,915円
可処分所得	21万4,426円	12万2,559円
消費支出	23万6,696円	14万3,139円
不足分	2万2,270円	2万580円

夫婦のみの世帯、単身世帯ともに約2万円の不足が出ています。特に単身世帯は収入自体も少なく、厳しい状況にあることが伺えます。

65歳以降も働き続けられるかどうかが、家計の余裕の差になると言えるでしょう。

これらのデータをもとに老後資金がいくら必要なのかを計算してみると、最低でも約2,500万円は必要です。(単身世帯の実収入に不足分を足し、男性の老後期間をかけて算出)

しかし、物価の上昇や家計に余裕を持たせたいのであれば、それ以上に必要となるでしょう。

物価上昇や老後資産形成の最適策についても別記事で詳細を説明しようと思います。

慌てず、対応すれば怖くない、これも金額だけ聞くと恐怖を覚えますが、困難を分割せよとも言います。しっかり対策していきましょう！

30代子持ち世帯が無理なく貯金する方法は？

 「こんなにお金がかかるなんて……」と驚いたかもしれませんが、今からできることは貯蓄です。ここでは簡単な貯蓄するにあたっての方向性を示していきたいと思います。

1.ライフプランを立てる

どういう生活を送りたいか、ライフプランを立てましょう。将来の目標や必要な資金を明確にでき、計画を立てやすくなります。

特に、子どもの教育費は、子どもが生まれた時点で必要になる時期が決まります。早くから貯金を始めることで、毎月貯金する金額も少なく済みます。

先ほどご紹介した教育費のデータを参考に、いくら必要なのか、月々いくら貯める必要があるのかを計算してみましょう。

2.収支を把握する

ライフプランを立てたら、収支を把握しましょう。収支を把握することで、無駄な支出を把握でき、貯蓄に回せるお金を増やせるようになります。

今は家計簿アプリもさまざまな種類があり、スマホ一台で管理できます。自動で計算してくれるため、自分でする必要もありません。

まずは、支出が収入を超えていないかだけでも確認しましょう。

3.固定費を見直す

収支を把握できたら、固定費を見直しましょう。固定費とは、保険代や通信費など、毎月必ずかかる費用のことです。

一番見直しやすいのがスマートフォンやインターネットの使用料金です。お得だからとなんとなくセット割を使い、同じ会社にしている方も多いのではないでしょうか。

しかし、今は格安SIMも普及し、別会社にした方が安い可能性もあります。

料金の比較サイトを利用し、シミュレーションしてみましょう。もし月々1,000円でも下げることができれば、年間で1万円以上安くなります。

「たったこれだけ？」と思うかもしれませんが、積み重ねれば大きな金額になります。無駄なものには払わないのが貯金できる家計にするためのコツです。

4.先取り貯金をする

固定費を見直して家計に余裕が出てきたら、先取り貯金をしましょう。先取り貯金とは、お給料が入ったらすぐに貯金に回すことです。

「残ったお金を貯金に回そう」と考えていると、貯金できません。なぜなら「パーキンソンの法則」というのがあり、「支出の額は、収入の額を満たすまで膨張する」と言われています。

つまり、ある分すべて使ってしまうのが人なのです。最初から貯金をしてしまえば、残ったお金で問題なく過ごせます。

しかし、「貯金を頑張らなきゃ！ 」と無理な金額を先取り貯金に回してしまうのはおすすめしません。

無理をしてしまうと「我慢している」とストレスを感じ、続かなくなってしまいます。

はじめはお給料の一割など、少額から始めましょう。習慣さえつけば、あとから増やしていくことができます。

5.資産運用をする

貯金ができるようになったら、同時に資産運用を始めましょう。「まとまったお金がないから難しい」と思われるかもしれません。

しかし、ネット証券会社では100円といった少額から始められる投信積立もあります。資産運用は早くから始めることをおすすめします。

それは、預貯金だけでは資産が増えていかないからです。現在、ゆうちょ銀行の金利は0.001％です。

例えば、ゆうちょ銀行に300万円を10年間預けたとしても、300円しか増えません。

また、物価が上昇すれば、お金の価値は目減りします。例えば、オレンジ1個100円で買えていたのに、1年経つと140円でしか買えなくなったとしましょう。

40円分多く出さないと買えなくなってしまった、つまり、それだけお金の価値が下がったということです。

これは、銀行に預けているお金にも同様のことが起こります。資産運用をすると、物価の上昇率にも耐える資産づくりが可能です。

まとめ

今回は子育て費用の備えについて、解説しました。

子育てだけではなく、住宅購入費や老後資金など、必要になるお金はますます増えていきます。

できる範囲で貯蓄することが大切です。今回は大枠をお伝えさせていただきましたので、参考の記事を書いていきます。

お金が貯まる家計・お金が増える家計にしていく事が大事です。

ぜひ記事をご確認いただき、一緒に安心できる人生設計を作っていきましょう。